では、何が原因で日本がパラダイムシフトに陥っていくかといえば、それは、インターネットの普及である。
世界中が「みんなが思っていることに従う」システムを奉じるならば、それは民主主義ということになる。そして、ラルフ・ネーダーが「情報は民主主義の通貨である」という至言を否定しないならば、情報が偏在しているところは、民主主義的ではない。ということになる。
そして、貨幣は偏在は貧富を生むけれど、かといって貨幣をばら撒けば、人々は労働をしなくなり、世の中は堕落する。だが、情報を
勿論、情報をばら撒くとは、一定の情報だけを発信することである。それはあるときは言論の専横であり、あるときは言論の希釈である。
結果、それらは情報を統制することであり、不自由にすること。
だが、情報が自由になれば、民主主義が到来する。
そのことを理解しているから、中華人民共和国とダライ・ラマの対立が起こる。
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これが、パラダイムシフトが起こる理由の源流である。
インターネットを獲得した世界中の人々は、暗黙の合意の上で、情報の自由を獲得すべく、ひとつの方向に向かっている。
そして、それに対抗しているのは、全体主義の国家であり、マーケットを牛耳る寡占企業たちである。寡占企業たちは、お互いが相互不可侵条約を暗黙のうちに結び、結託し、自らの利権が損なわれぬように、画策する。
そうしたツールが既存のメディアである。世の中に非エスタブリッシュ系のOSであるリナックスが如何に普及しようとも、その情報が既存メディアに広がっていくことはない。
そして、フォークソノミー(民衆的分類)と勘違いさせるグーグルにしても、情報提供者たちにSEOの可能性を有したままにしていて、恥じない。SEOが可能であることは、グーグルがフォークソノミーを騙りながらも、権威者の独断によって序列が決定していることを明かしている。その原因は、グーグルが順位決定に関するやり方(アルゴリズム)を秘匿しているからである。
そして、その運営は、あるフェイズにおいて、情報統制で悪名を高い中華人民共和国とも共同して行なわれている。
ならば、2008年において、パラダイムシフトとは程遠い状況が現在であることが理解できるだろう。