2019年09月28日

映画「サウンド・オブ・ミュージック」と日韓関係。

明治維新政府の制度の欠陥は、国家の意志決定の全権を天皇陛下に集中したこと。

現実の天皇は「君臨すれども統治せず」であり、各部の高官が決定したことを承認するだけ。各部の高官の意志が対立した場合は、元老たちが調整し、天皇が承認すべき「意志」を選択していた。

だが、元老たる「明治の元勲」たちが居なくなると、調整役は存在せず、軍部の意見が大きくなる。

それを問題視した原敬や浜口雄幸はテロリズムに倒れ、軍部の意志がそのままに国家の意志となった。

その悪しきシステムを払拭できたのは、太平洋戦争の敗戦と、それに続く占領国・アメリカのおかげ。


我が国の憲法は、

・(自衛のための)いっさいの軍備を否定する。

という「空虚な理想論」という欠陥を持っている。

歴史的に日本の領土だった竹島の占領が今も続いていることを思えば、「自衛のために軍隊を持たない」に妥当性はない。

左翼者は、「竹島など隣国にくれてやれ」とノタマウが、「竹島がかの国のものになったら、次は本土となるに決まっている」。




さて、「旭日旗は戦犯旗である」と半島南は国際社会にアピールしているが、「半島南を武力侵略した」過去は存在しない。

つまり、彼らは「戦犯」と訴えるが、「戦争はなかった」。

彼らは、自らすすんで「併合されることを望んだ」のである。

現政権のトップは、「(もし、その時に私がいたなら)併合されることを望まなかった」という立場なのだろう。
−−−とはいえ、ご令嬢を「我が国に留学させた」なら屈折している。

この状況は、ナチスドイツとオーストリアの関係と同じだ。


映画「サウンド・オブ・ミュージック」は、実話を元にしている。
だが、クリストファー・プラマーが演じたトラップ大佐のモデルは、「戦歴を誇る国民の英雄」の一人であったことは確かだが、反ナチスではない。

ナチスドイツに共感し、オーストリアのドイツ併合の推進派だった。

ハリウッド映画は、「反ナチスドイツ」という「アメリカの思想」によって製作されている。ハリウッド映画では、ホロコーストが糾弾されることはあっても、反ユダヤ主義が主張されることはない。

だが、中世ヨーロッパの君主たちは、おしなべて反ユダヤ主義だった。だが、「中世の猶過論」は研究分野で知られるのみ。(日本では特に)教育やマスコミで広く知らされることはない。

それが「(アメリカが主導する)世界の標準思想」。


世界には「表と裏」があり、その実際は「引き裂かれている」。

そのような民情を反映してか、現実と乖離するためか、映画の舞台オーストリアで映画「サウンド・オブ・ミュージック」は公開されていない。


空襲により民間人を虐殺され、原子爆弾を落とされた私たち日本人は、アメリカに対する「恨み・つらみ」を飲み込んできた。

だが、半島の人たちとは異なり、

戦後の日本の繁栄の原因のうちのいくつかは、かつての敵国・アメリカであると、多くが認めている。

半島の国家たちは、「日本が悪い」の大合唱を今も続けている。

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